この記事のポイント
- OECDのPISA調査でスペインの読解力が過去最低水準に落ち込み、現地報道が強い危機感を伝えている。
- 教育に手厚いはずのバスク自治州が州として過去最悪を記録し、州間格差が改めて争点になった。
- 教育相は読解力不足を認め、スマートフォンなど画面中心の生活習慣との関連の可能性に言及した。
スペインの読解力、過去最低水準に
経済協力開発機構(OECD)が実施する国際的な学習到達度調査「PISA」の結果をめぐり、スペインで大きな議論が起きています。現地報道によれば、スペイン全体の読解力(comprensión lectora)のスコアが過去最低の水準に落ち込み、各紙が「歴史的な惨敗」「大惨事」といった強い言葉で伝える事態になりました。
PISAは15歳の生徒を対象に、読解力・数学的リテラシー・科学的リテラシーの3分野を測る国際調査です。日本でも結果が出るたびに「読解力低下」が話題になりますが、スペインでは事情が少し複雑です。スペインは17の自治州がそれぞれ教育行政に強い権限を持っており、州ごとに結果が公表されるため、調査のたびに「州同士の比較」が政治的な争点になります。
バスク自治州で「州として過去最悪」
今回とくに衝撃が大きかったのが、北部のバスク自治州(エウスカディ)です。現地報道は、同州の読解力が州として過去最悪の結果になったと伝えています。バスクはスペイン国内でも一人当たり所得が高く、教育への公的支出も手厚い地域として知られてきました。バスク語(エウスカラ)とスペイン語の二言語教育を進めてきた地域でもあり、かつては「教育の優等生」と見なされる場面もありました。それだけに、成績の落ち込みは地元で強い危機感をもって受け止められています。
一方で、首都を含むマドリード州は自州の結果を比較的良好だとしてアピールしており、州間の格差が改めて浮き彫りになった形です。ただし、州ごとのスコア差の背景には、家庭の社会経済的背景や移民生徒の割合、使用言語の構成など複数の要因が絡むとされ、単純に教育政策の優劣だけで説明できるものではない点には注意が必要です(この点は一般的な指摘であり、今回の結果に固有の分析ではありません)。
教育相は「画面の習慣」に言及
スペインの教育相は結果を受けて、生徒の読解力不足を率直に認めたうえで、その背景としてスマートフォンなど「画面(パンタージャ)の習慣」との関連の可能性に触れました。長文をじっくり読む機会が減り、短い情報を断片的に消費する習慣が読解力に影響しているのではないか、という見立てです。
もっとも、こうした因果関係は世界的にも研究途上で、確定した結論とは言えません。スペインでも近年、学校でのスマートフォン使用を制限する動きが自治州レベルで広がってきましたが、その効果がPISAの数値にどう表れるかを判断するにはまだ時間がかかると見られます。
日本の読者にとっての意味
スペインの状況は、日本を含む多くの先進国が抱える課題と重なります。教育予算の多寡だけでは読解力は説明しきれないこと、地域や家庭環境による格差が結果に色濃く出ること、そしてデジタル環境の変化が読書習慣をどう変えるのか——。バスクの「過去最悪」という数字は、教育資源が比較的豊かな地域でも成績低下が起こりうることを示しており、日本の教育論議にとっても示唆に富む事例と言えるでしょう。
※本記事はスペインの現地報道をもとに、編集部が日本語で再構成したものです。
📰 情報ソース：Cadena SER
