この記事のポイント
- 台湾の加権指数が一時約1500ポイント急落し、史上6番目の下げ幅を記録した。
- TSMCを筆頭に半導体・電子部品の主力株がそろって下落し市場は総崩れとなった。
- 専門家は業績と無関係の需給要因と見て、指数の支持線を注視している。
台湾株が「ブラック・チューズデー」、約1500ポイントの急落
台湾の株式市場で、代表的な株価指数である「加権指数（TAIEX、台湾加権股価指数）」が一時1500ポイント近く暴落しました。現地メディアは、下げ幅としては史上6番目の大きさにあたる歴史的な急落だと報じています。市場をけん引したのは、時価総額で台湾最大の企業である半導体受託製造大手・台積電（TSMC、台湾積体電路製造）で、同社株の下落が指数全体を押し下げる形となりました。
半導体主力株がそろって下落
TSMCだけでなく、スマートフォン向け半導体設計の聯発科（メディアテック）、積層セラミックコンデンサ大手の國巨（ヤゲオ）、シリコンウエハーを手がける環球晶（グローバルウェーハズ）など、台湾経済を支える半導体・電子部品関連の主力銘柄が軒並み売られました。現地報道によれば、この日は市場全体で1600社を超える銘柄が下落する「総崩れ」の様相となり、一部の報道では下落企業数が1682社に達したと伝えられています。
「基本面とは無関係」との見方
注目されるのは、市場のベテラン投資家や証券アナリストの多くが「今回の急落は企業の業績や景気の実態（現地で言う『基本面＝ファンダメンタルズ』）とは無関係だ」と指摘している点です。つまり、個別企業の決算悪化といった具体的な悪材料が引き金というより、世界的な投資家心理の冷え込みや利益確定の売りが重なった、いわゆる需給要因による下げとの見方が広がっています。もっとも、急落の背景を一つに特定するのは難しく、あくまで市場関係者の解説である点には留意が必要です。
専門家が注視する「支持線」
今後の焦点として、複数の専門家が「支持線（サポートライン、相場が下げ止まりやすいとされる水準）」を挙げています。加権指数については45,000ポイント、44,000ポイントといった節目、TSMC個別では1株2400台湾ドル近辺が下値のめどとして意識されているとの解説が出ています。相場が早期に落ち着くかどうかは、こうした水準を維持できるかにかかっているとの慎重な見方が示されています。日本の東京市場やハイテク株にも影響が及ぶ可能性があり、台湾市場の動向は引き続き注視されそうです。
※本記事は台湾の現地報道をもとに、編集部が日本語で再構成したものです。
📰 情報ソース：自由財經
